「夫、会社やめるってよ」お金の切れ目はピンチ!?転職きっかけで離婚しない方法とは

  • 2023年03月04日更新

こんにちは、ファイナンシャルプランナー2級と夫婦カウンセラーの資格を持つヨムーノライターFujisawaです。

「人間関係に悩んで……」「待遇が悪過ぎる!」などさまざまな理由で転職を考えることはあると思います。
また、リストラに合ってしまうケースも。

ですが、家族に「仕事を辞めたい」ということを告げると、よほどのことがない限り「それは良かったね」という支援は受けられないことがほとんどです。

金銭的なステータスを失う不安から「離婚」を切り出されてしまうことだってあるんです。 そこで今回は、離職や転職がキッカケで離婚しないための、準備やパートナーが後押ししたくなるような転職準備までスムーズな転職活動についてお伝えします。

「仕事を辞める」理由別の準備と告げ方

パートナーの不信感を買わないためにまずは「相談」

仕事でも円滑に物事を進めるために「報・連・相(ほう・れん・そう)」が重要であるように家庭の中でも「報・連・相」は大切です。

相談を怠ると「なんで相談してくれなかったの?」「家族の生活に関わることなのに勝手に決めて!」などとパートナーに責め立てられるパターンが非常に多く見受けられます。

もしかすると会社を辞めることについてパートナーから反対される……という不安もあるかもしれませんが、それでも相談するとしないとではその後の心証がだいぶ違ってきます。まずは話しを切り出してみましょう。

話しを切り出すタイミング

落ち着いて話せる時間、タイミングでパートナーの機嫌がいいときがベストです。
生活のリズムでなかなかゆっくり話せないときは手紙にするのもいいでしょう。

思っていることを文章化するメリットは感情的にならずに自分の考え想いを伝えることができる点です。

パートナーの反応はすぐに知ることはできませんが、話し合いの時間がなかなか取れない夫婦にはおすすめです。

離職後の生活の見通しは?

「安心・メリット」を伝えよう

離職、転職を希望する方が、一家の収入の大半を占めていた場合、パートナーが一番気にするのは「生活できるのか」ということです。

次の就職先が決まっていた場合を除き、一時的に世帯収入が減るのはやむを得ないことでしょう。

その心配を軽減することと、収入はたとえ減ったとしてもそれ以上に今後の夫婦の人生を長い目で見たときにプラスになるメリットを上手に伝えれば離婚を回避できるばかりか、返って夫婦の絆も強くなることもありかもしれません。

【鬱・病気・身体的な理由による離職の場合】

病気はいずれ治癒すればまた働くことができるので、可能な限りは「休職」で対応しましょう。その際も傷病手当や保険の申請をきちんと行えば生活に大きく影響が出ることはありません。

詳しくは協会けんぽのHPをご覧ください。

また、「回復の見込みのない精神病」は離婚事由として認められていますが「鬱」を含め回復の見込みがあれば「病気」自体を離婚事由とすることはできません。

まずは病気を治すことに専念して、「一定期間、迷惑をかけてしまうかもしれないが支えて欲しい」という姿勢を見せましょう。

【勤務体制・人間関係】労働環境による離職の場合

長時間労働、休日出勤など勤務体制への不満で転職を考えている場合は「家族との時間が持てない」ということが不満であり、転職により労働環境が改善されることにより「家族との時間が増える」メリットを伝えましょう。

転職により給与や待遇が下がってしまう場合、家事を今まで以上に協力する、出費を減らすなど家計にも協力することを提案すると自分のことだけでなく家族のことを思っていていることが伝わります。

「どうしても気に入らない上司がいる」といったごく個人的な問題であるものの仕事を継続し難い理由の場合、そのまま伝えてしまうと「その程度のことで……」とも捉えられるかもしれません。

事実をそのまま告げるより、「このまま勤続すると待遇が今より悪くなる可能性がある」と納得するような理由を告げたほうが穏便に物事が済むこともあります。

転職活動は「在職中」からキホン!

「離職後はすぐは働きたくない」という場合でも、希望転職先をリサーチして「リフレッシュしたいので◯月◯日より勤務したい」ということを先方に伝えおくことにより就職が優位になることはもちろん、転職活動中だということをきちんとパートナーにアピールすれば働く意思があることを示すことができます。

現在はインターネットでも情報は集められるので、周囲に知られることなく転職サイトを通じて転職活動が可能です。

それでも離婚を切り出されたら……

悲しいことですがパートナーが職業、勤務先にステータスを感じそのステータスこそが婚姻関係の絶対条件だった場合、離職による離婚が避けられないケースもあります。

ご自身にどうしてもやりたいことがあるのに「◯◯を辞めるなら離婚する」という考えが変わらない場合、パートナーを取るか、仕事を取るか選択しなければならない局面があります。

夫婦と言えど元は個人です。
お互いに悔いのない選択をめざしてくださいね。

この記事を書いた人
ヨムーノ 編集部

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