家計簿の挫折率は約6割!ストレスなしでラクに続くたった3つの家計管理術

  • 2023年06月27日更新

こんにちは、キッズ・マネー・ステーション認定講師でファイナンシャルプランナーの渡邉詩子です。

「今年こそお金を貯める!」「貯まる家計に変えたい!」と、心機一転して、家計管理を始める方も多いのではないでしょうか。

そして家計管理と言えば、やはり「家計簿」をつけるのが一番確実な方法です。

ですが、家計簿に関する意識調査で「家計簿に挫折したことがありますか?」の問いに「ある」と回答した人が約60%弱もいるという結果がでています。

なぜ家計簿を継続できない人が多いのでしょうか。  

今回は私が克服できた理由も含め、わが家が10年以上もストレスなく実践している「たった3つの家計管理術」を紹介したいと思います。  

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ラクに続く家計管理術①:家計簿は市販のものやアプリを使わず、普通のノートにつける

私は決められたフォームに沿って細かく付けることがとにかく苦手でした。
そんなある日自分に合った家計簿が見つからないなら、自分に合うものを作れば良いのでは!?

そう発想を逆転させ、10年以上定着しているのが普通の大学ノートに自己流でつけるやり方です。

給料日前までに収支を書き出して、「毎月のお金の流れが分かればOK」としています。

発想の転換と言えば、我が家はバランスシート(詳細は「ラクに続く家計管理術③」で紹介します)において、毎年純資産(貯金)を積み上げていくことを常に意識しています。

家計簿はあくまでもその手段であり、最大のチェックポイントは、極論ですが毎月1円でも黒字になることにあります。

ちなみにわが家の収支は「世帯収入の30%を貯金に回し、50%が生活費」という比率さえ死守できていれば、残りの20%は自由に使っちゃおう!がルール。
レジャー費、交際費、衣服費、医療費はすべて残りの金額の中で管理しています。

残りの20%部分の費目は、毎月の予算が読みづらく、予算オーバーだらけになった月はストレスが溜まるためです。

遊びに行きたい場所やおいしいものを食べることに関して、レジャー費の予算がどうのこうのと言うと、夫に嫌な顔をされます。

一見どんぶり勘定にも見えるのですが、それを抑止するためにレシートは必ず持ち帰り、月末に振り返りをしています。
必要経費だったのか、家族みんなで楽しくお金を使えていたのか、など「お金を使う意味」を再度チェックし、無駄使いを極力しないように心がけています。

ラクに続く家計管理術②: 特別支出の年間予算の把握とそれに沿った資金確保+予備費の準備

毎年の税金(固定資産税や自動車税など)や年払い保険料など、予め分かっている支出に関しては、家計簿ノートとは別の大学ノートに年間支出表を作成、月単位で管理をしています。

資金確保は、夏と冬のボーナスから把握済みの予算より「+10万円」をストックしておきます。

多めに取っておく理由は、冠婚葬祭費や突然の家電の買い替えなどにも耐えられる様にしておくためです。
これにより毎月の家計簿が赤字になるのを避けることができます。

ラクに続く家計管理術③:わが家のバランスシートを作成し、純資産を着実に増やすことを常に意識する

家計におけるバランスシートとは、ある時点での家族の残高一覧表のことで、家計管理において非常に大切な資料です。

これは、年間支出表と同じノートに、逆ページから半年に一回作成し、現状の資産(貯金や投資の時価額、保険の解約返戻金)と借金(住宅ローンなど)、それを差し引きした純粋な資産がどれ位あるのかをチェックしています(図1)。

家計簿は既製品やアプリで合うものが見つかれば良いのですが、わざわざ細かく記入することや、自分に不必要な費目があることにストレスを感じる方は、「超アナログ式」ともいえる上記方法を参考にしてみてくださいね。

手段はなんでもOK、ゴールは「毎月赤字にならない家計管理」です!
そのチェックツールが家計簿という機能であり、赤字になる場合は支出を減らすか収入を増やすかを考えましょう!

渡邉 詩子(わたなべ うたこ)
阪上保険事務所 店主/ファイナンシャルプランナー
キッズ・マネー・ステーション認定講師、家計整理アドバイザー2級

10年以上に渡り幅広い年齢層のお客様方への保障提案やご相談に携わる中で、保険にとどまらないファイナンシャルリテラシーの大切さを痛感し、FP2級取得。同時に子供向け金銭教育の認定講師として親子で楽しくお金について学ぶことにも力を入れております。

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この記事を書いた人
キッズ・マネー・ステーション

キッズ・マネー・ステーションとは、「見えないお金」が増えている現代社会の子どもたちに、物やお金の大切さを知り「自立する力」を持ってほしいという想いで設立。全国に約160名在籍する認定講師が自治体や学校などを中心に、お金教育・キャリア教育の授業や講演を行います。2018年までに1000件以上の講座実績を持っています。

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