必見！30代〜40代世帯の貯蓄ってどのくらい！？賢い貯蓄方法をFPが伝授！

こんにちは、ヨムーノ編集部です。

突然ですが、どの程度、貯蓄がありますか？自分と同じ世代の貯蓄金額や貯蓄方法が気になるという方も多いのではないでしょうか？

ファイナンシャルプランナーの大野先生が、30代〜40代世帯の貯蓄額の平均や計画的に貯蓄のための工夫について教えてくれました。ぜひ参考にしてくださいね。

本当のところ、どれくらい貯蓄があればいいの？

「お金を貯めたり、増やしたりすることが必要なのは分かっているのですが、どれくらい貯蓄すれば良いですか？」といったご質問は、家計のご相談をする際によく出る質問です。最終的には、ご家族構成や年齢、将来必要な金額などによって異なりますが、目安を知っておきたい方も少なくないと思います。

今回は、金融経済教育推進機構が実施している『家計の金融行動に関する世論調査』のデータを確認しつつ、計画的に貯蓄をする方法についてお伝えして参ります。

30歳代・40歳代世帯の貯蓄額はどのくらい？

金融経済教育推進機構が実施した、『家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（2024年）』によりますと、“金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）”は、30歳代が平均677万円・中央値180万円、40歳代が平均944万円・中央値250万円となっています。中央値とは、「統計データを小さい順に並び替えた時に、真ん中に来る数値」で、極端に大きい数値が含まれる場合には平均よりは実情を反映していることがありますので、中央値を参考にしても良いと思います。

なお、こちらの金額は二人以上世帯が対象のため、子どもの有無や人数は反映されていない点や金融資産が0の家庭も含まれていることをご理解ください。そのため、金融資産が0の世帯を対象外とした、“金融資産保有額（金融資産保有世帯）”を確認すると、30歳代が平均909万円・中央値360万円、40歳代が平均1,293万円・中央値520万円となっています。子育て世帯で将来の進学費用等の貯蓄を準備しようとされる場合には、こちらの金額を目安にした方がよいでしょう。

計画的に貯蓄をするには？

どのくらい貯蓄をする必要があるか分からない場合には、上記1でお伝えした、年齢別の金融資産保有額の平均や中央値が参考にはなりますが、個々のご家庭に適した金額を設定するには、ご家族構成や年齢、将来必要な金額によって異なります。金額の大きいライフイベントである人生の三大資金は“住宅資金”“教育資金”“老後資金”と言われることも多いのですが、少なくてもこの3つについては、“どの時期に”、“いくらかかるか”想定しておくとよいでしょう。

例えば、お子さんが７歳で11年後に進学費用が必要になると考え、これから準備を始めると仮定して、金額と期間を計算すると、毎月貯蓄に必要な金額が分かりやすくなります。11～14年後の4年間に毎年150万円が必要とした場合、単純計算として150万円×4年間＝600万円を11年間で均等に割ると、利息が0の場合には月に45,455円の貯蓄が必要となります。

このように、貯蓄をする目的・期間・金額を決めることによって必要な貯蓄額が分かれば毎月貯蓄をしやすいのですが、目的・期間・金額が決まっていないと、貯蓄すべき具体的な金額や期間も把握できないため、貯蓄が後回しになるケースが少なくありません。

なお、ご家庭によっては、上記の三大資金以外にも“自動車の購入・維持”、“旅行・帰省”などの定期的に大きな支出がある場合には、貯蓄の計画に含むことも検討してみましょう。

ライフイベントの時期や必要額が分かり、毎月貯蓄に必要な金額が把握できたら、給与天引きや口座振替等で貯蓄を強制的にする仕組みを利用すると、計画的に貯蓄がしやすくなります。 給与天引きであれば財形貯蓄や社内預金、口座振替であれば積立定期預金や学資保険、運用リスクを許容できればNISAやiDeCo等の積立運用などがその一例です。

積立商品はリスクがあるものや現金化できる時期に指定があるものもありますので、貯蓄の目的・期間に合ったものを活用するようにしましょう。すでに利用している人や利用を検討している人は、ニュースや金融機関からの案内などで最新の情報を確認しましょう。

まとめ

前半では、年代別の貯蓄額をお伝えしましたが、あくまでも平均や中央値は統計上の金額ですので、この金額があれば大丈夫というわけでもありません。ご家庭によっては、この金額でも足りる場合もあれば、ライフプランから将来必要な金額を計算すると足りない場合もあると思います。

統計の金額は参考にしながら、ご自身やご家庭に必要な貯蓄額を把握し、計画的・強制的な貯蓄の仕組みを利用されると将来必要な時にお金が足りないことが防げます。この記事を読まれた方は、将来必要な資金の確認や計画的・強制的な貯蓄の仕組みを利用するきっかけにしていただければと思います。

参考資料：家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ 2024年調査結果｜金融経済教育推進機構

※なお、本記事は、特定の運用商品・保険商品を推奨するものではありません。価格変動のある外貨建保険、変額保険、投資信託等の運用商品の購入は、ご自身の責任・判断に基づいて実行してください。